会社概要ページの書き方とは？信頼を高める項目と、放置しないための見直しポイント

「会社概要のページ、テンプレートのまま何年も見直していません」——私たちWEB活用サポート（伴走支援）には、こうしたお悩みをよく伺います。

会社概要ページは、住所と電話番号さえ載っていれば十分だと思われがちです。ですが実際には、問い合わせの直前に訪問者が確認する、信頼を左右する大切なページでもあります。

この記事では、会社概要ページに書くべき基本項目と、信頼を高めるためにプラスしたい項目、そして「作ったら終わり」にしないための見直しの視点を解説します。

会社概要ページは、問い合わせ直前の「最後の確認」に見られている

サービス内容や実績のページに興味を持った訪問者は、問い合わせや資料請求に進む直前、会社概要ページで「この会社は信頼できるか」を確認すると言われています。特にBtoBの比較検討では、見積もりや商談に進む前の最後の判断材料になることも少なくありません。

会社名や所在地、連絡先といった基本情報が古いまま、あるいは最低限しか書かれていないと、せっかく興味を持ってもらったのに、その手前で離脱されてしまう可能性があります。

実際、私たちが伴走支援でお客様のホームページを拝見すると、トップページやブログはこまめに更新されているのに、会社概要ページだけが公開時のまま何年も手つかず、というケースをよく見かけます。見落とされがちな、隠れた重要ページ。

「会社概要」と「会社案内」、何が違う？

会社概要ページを作る際、「会社案内」という言葉との違いで迷う方もいます。明確なルールがあるわけではありませんが、一般的には次のように使い分けられています。

	会社概要	会社案内
形式	ホームページ上の1ページ	冊子・PDFなど配布用の資料
主な用途	訪問者が自分で確認する	営業や商談で手渡す・送付する
更新のしやすさ	管理画面から随時更新できる	印刷し直すコストがかかる

この記事で扱うのは、ホームページ上の「会社概要ページ」です。冊子の会社案内をお持ちの場合は、そこに載っている情報を土台にしつつ、ホームページならではの更新のしやすさを活かして育てていくとよいでしょう。

見直されないまま起こりがちな失敗パターン

会社概要ページが放置されるのには理由があります。伴走支援でよく見かける失敗パターンを整理しました。

• 制作会社に作ってもらった内容をそのまま使っている: 公開当時の情報のまま、誰も手を入れていない
• 新しいページを作るたびに更新を忘れる: ブログや実績ページは更新しても、会社概要ページまでは意識が回らない
• 社内の誰も内容を把握していない: 担当者が変わり、そもそも何が書いてあるか確認する人がいなくなっている

いずれも「悪意があって放置している」わけではなく、単純に見直す機会がなかっただけ、というケースがほとんどです。次の章から、具体的に何を見直せばよいかを順番に見ていきます。

会社概要ページに書くべき基本項目

まずは、会社概要ページに欠かせない基本項目を整理します。

項目	書き方のポイント
会社名（屋号）	正式名称を記載。屋号を使っている場合は法人名との対応も明記する
所在地	本社・支社がある場合はそれぞれ記載。地図へのリンクがあると親切
事業内容	専門用語に頼らず、誰が読んでも分かる言葉で書く
代表者名	役職名も正確に記載する
設立年月・資本金	企業としての安定性を伝える情報
連絡先	電話番号・メールアドレス・問い合わせフォームへの導線

いずれも基本的な項目ですが、「事業内容」が創業当時のまま更新されていない、といったケースも見かけます。まずは今の実態と一致しているか、確認してみてください。

「連絡先」は、電話番号だけを載せて終わりにしがちですが、問い合わせフォームへのリンクもあわせて置いておくと、電話が苦手な訪問者の取りこぼしを防げます。両方の窓口を用意しておくと安心です。

信頼を高めるために、プラスしたい4つの項目

基本項目だけでも最低限の役割は果たせますが、信頼をさらに高めたいなら、次の4項目を検討してみてください。

• 外観・内観の写真: 実際の建物やオフィスの様子が伝わり、来社時のイメージがつきやすくなります
• 代表メッセージ: アクセスされやすい傾向にあるページの一つです
• 沿革（会社の歴史）: 創業からの歩みを伝えることで、事業の継続性を示せます
• 資格・認可関係: 保有資格や許認可は、常に最新の状態になっているか確認が必要です

私たちがお客様のホームページを拝見していても、会社外観や内観の写真、代表メッセージのページはよく見られている傾向にあります。一方で沿革や資格・認可の情報は、更新のタイミングを逃して古いまま残っているケースが少なくありません。

業種によって、足したい項目は変わる

基本項目とプラスαの4項目に加えて、業種によっては足しておきたい情報もあります。自社に近いものがあれば、参考にしてください。

業種・形態	足しておきたい項目
BtoB（法人向けサービス・製造業など）	主要取引先、取引実績、加盟団体・所属組合、適格請求書発行事業者登録番号（インボイス番号）
店舗・サービス系（BtoC）	営業時間、定休日、駐車場の有無、店舗までのアクセス
士業・コンサルティング	保有資格、所属団体、専門分野
個人事業主	屋号と本名の両方、開業年、簡単な略歴

すべてを網羅する必要はありません。自社を訪れる人が何を知りたがっているかを起点に、必要な項目を選んでください。迷ったときは、同業他社の会社概要ページをいくつか見比べてみると、自社に足りない視点が見えてくることがあります。

会社概要ページを見やすく整えるコツ

情報を並べるだけでなく、見やすさにも気を配ると、より信頼感が伝わります。

• 表組みで整理する: 項目名と内容を対にして並べると、一覧性が上がります
• スマホでの見やすさを優先する: 表が横にはみ出していないか、実際にスマホで確認してください
• 写真を効果的に使う: 外観・内観・代表者の顔写真は、文字だけの情報より安心感を伝えやすくなります

凝ったデザインにする必要はありません。項目が整理され、必要な情報にすぐたどり着ける。この状態を目指すだけで、十分に見やすい会社概要ページになります。

スマホでの見やすさは特に見落とされがちです。パソコンの画面で確認して問題がなくても、スマホでは表がはみ出して横にスクロールしないと読めない、というケースは珍しくありません。実際に自分のスマホから開いて確認してみてください。

AI検索の時代にも意味を持つ会社概要ページ

検索エンジンだけでなく、AIによる検索・要約でも、企業情報の正確さが重視されるようになってきています。

Googleは、コンテンツの信頼性を判断する材料の一つとして、運営者の背景情報を示すsite’s About pageへのリンクを挙げています。会社概要ページは、まさにこの役割を担うページです。

さらに、会社名・所在地・連絡先・ロゴといった情報を構造化データ（Organization）としてページに埋め込むと、検索結果やナレッジパネルに正しい情報が反映されやすくなります。実装には専門的な作業が必要になるため、対応をご希望の場合は伴走支援の中でサポートすることも可能です。

難しく感じるかもしれませんが、まず取り組むべきはページ上の文章そのものを正確に保つことです。構造化データは、その正確な情報をより機械的に伝えやすくする追加の手段。基本項目の整備が先、構造化データは後からで構いません。

会社概要ページに書かない方がいい情報

信頼を高めるために項目を足すのと同時に、避けたほうがいい書き方も知っておくと安心です。

• 根拠のない実績数値: 「業界No.1」「多数の実績」のような、裏付けのない表現はかえって不信感につながります。数字を出すなら、実際に説明できる範囲にとどめてください
• メールアドレスの直接記載: そのまま掲載すると、スパムメールを集める原因になりやすくなります。問い合わせフォームへの導線に置き換えたほうが安全です
• 古いまま放置した情報: 移転前の住所、退任した代表者名、失効した資格など、実態と合わない情報が最も信頼を損ないます

特に3つ目の「古いまま放置した情報」は、次で説明する見直しの習慣がないまま、気づかないうちに積み重なっていくものです。

会社概要ページは「書いたら終わり」にしない

会社概要ページは、公開して終わりではありません。「ホームページは公開してからがスタート」という考え方は、このページにも当てはまります。

特に、次のようなタイミングでは内容を見直してください。

• 代表者が交代したとき
• 移転・支社の開設があったとき
• 資格・認可の更新や取得があったとき
• 沿革に新しい節目（周年など）が加わったとき

サイト全体の大がかりなリニューアルとは別に、会社概要ページだけは年に一度、内容が古くなっていないか目を通してみてください。サイト全体のリニューアルを検討している場合は、こちらの記事も参考にしてください。

代表メッセージのように「人となり」が伝わるコンテンツは、採用の場面でも同じ効果を発揮します。あわせて次の記事も参考にしてください。

よくある質問

会社概要ページに最低限載せるべき項目は？

会社名（屋号）・所在地・事業内容・代表者名・設立年月・資本金・連絡先が基本項目です。まずはこれらの情報が現状と一致しているか確認してください。

会社概要と会社案内の違いは何ですか？

会社概要はホームページ上の1ページとして基本情報を掲載するもの、会社案内は営業や商談で配布する冊子・PDF形式の資料を指すことが一般的です。ただし呼び方は会社によって異なり、明確な使い分けのルールがあるわけではありません。

個人事業主でも会社概要ページは必要ですか？

必要です。屋号・事業者名、所在地、連絡先、事業内容といった基本情報を載せることで、法人と同じように信頼につながります。

代表メッセージには何を書けばいいですか？

事業への想いや大切にしている考え方を、代表者自身の言葉で書くのがおすすめです。テンプレート的な一文で終わらせず、具体的なエピソードを交えると人柄が伝わります。

沿革はいつから書けばいいですか？

創業年から書くのが基本ですが、情報が少ない場合は、大きな転機（法人化、移転、新事業の開始など）から書き始めても構いません。

会社概要ページはどのくらいの頻度で見直せばいいですか？

決まった頻度はありませんが、代表者交代・移転・資格更新などのタイミングに加えて、年に一度は内容が古くなっていないか目を通してください。

会社概要ページの見直しを自社だけでするのが難しい場合は？

無理に自社だけで対応しようとせず、制作会社や伴走支援に相談してみてください。どの項目から手をつけるべきか、一緒に整理できます。

AI検索対策として何をすればいいですか？

会社名・所在地・連絡先などの情報を構造化データ（Organization）としてページに埋め込むと、検索結果やAIによる要約に正しい情報が反映されやすくなります。実装は専門的な作業になるため、対応が難しい場合はご相談ください。

インボイス番号（登録番号）は会社概要ページに書く必要がありますか？

法律上の義務ではありません。請求書そのものには記載が必要ですが、会社概要ページへの掲載は任意です。BtoBの取引先が事前に確認できるよう、載せておくと親切という位置づけです。

まとめ

会社概要ページは、住所と電話番号を載せるだけの事務的なページではありません。基本項目に加えて、外観・内観の写真や代表メッセージ、沿革、資格・認可といった情報を加えることで、問い合わせ直前の後押しになる信頼できるページに育っていきます。

大切なのは、作ったら終わりにしないこと。代表者交代や移転、資格の更新といったタイミングで見直す習慣を持つだけで、情報が古いままになるリスクを防げます。

会社概要ページは、ホームページの中では地味な存在に見えるかもしれません。ですが、訪問者が最後に安心して問い合わせボタンを押せるかどうかは、このページの内容次第で変わります。今日できる範囲から、少しずつ見直してみてください。

「自社の会社概要ページを見直したいが、何から手をつければいいか分からない」という場合は、私たちWEB活用サポートにご相談ください。項目の整理から構造化データの実装まで、一緒に伴走します。