山内 翼
2008年3月28日
ある箱に広告を掲載しただけで、40%の反応があり、10%のコンバージョン率をかもし出した広告がある。
おそらく20歳以上の方なら目にしたことのある広告だと思われる。
しかもその数字は、財務省の調査結果で読売新聞でも報道されているのである。
4割も効果がある広告なんて、はじめて見た。
コンバージョン10%もありえない数字だ。
以下は新聞記事の引用
たばこ外箱の健康警告、6割が“知らん顔”
4月10日19時49分配信 読売新聞
たばこの外箱に表示される健康への警告が2005年7月に大きくなって以降、警告を読んで喫煙をやめた人は1割にとどまることが財務省の調査でわかった。6割の人が喫煙量を減らしてもいなかった。
警告表示は現在、外箱の表裏に、それぞれ30%以上の面積を占めることが義務づけられている。内容も、05年7月以前の「健康を損なうおそれ」といった抽象的な表現から「肺がんの原因となる」など具体的な病名を記すよう変更された。
調査によると、変更後の警告表示を読んだことがある人のうち、今年1月の調査時点まで約1年半の間に喫煙をやめた人は10%で、「喫煙本数を減らした」のは29%だった。
おそらくもっと具体性を持たせて、広告の効果を上げる事もできるはず。
その辺厚生労働省はジワジワと表現をキツクしていくのかもしれない。
財務省の調査という事は、税収を見込んでの調査のはず。
喫煙者が減れば、もちろん税収も減る。
という事はタバコの値段がまた上がり・・・
喫煙者には世知辛い世の中に進んで行きそうです。
|
関連記事 |